(2021年度)第14期JCIE田中塾を実施しました
第14期JCIE田中塾『世界情勢と日本の戦略―日本は米中対立で生き残れるか?』を2021年11月-2022年3月にオンラインで実施しました。
第14期JCIE田中塾『世界情勢と日本の戦略―日本は米中対立で生き残れるか?』を2021年11月-2022年3月にオンラインで実施しました。
2022年3月3日に、外国ルーツ青少年未来創造事業(SYDRIS)の一環として、住友商事(株)の「100SEED」と連携し、「SYDRISX100SEED多文化共生ウェビナー『ともに生きる』とは~私たちが気づいていない『心の壁』について考える~」を開催しました。
JCIE/FGFJは、世界の感染症に対する日本の国際協力に関するアンケート調査の結果を発表しました。9割以上が「感染症には国境がない」と実感、7割以上が「保健ODAを増加すべき」と回答しました。
JCIEでは、YouTube講座「コロナの先の世界の見方」(全4回)を公開しました。
日本国際交流センター(JCIE)では、2022年2月28日に、「外国人緊急人道支援事業(HAMIS)」の一環として、第2回全体会議をオンラインにて開催しました。
日本国際交流センター(JCIE)は、2022年2月28日に「外国人緊急人道支援事業(HAMIS)」公開シンポジウム「コロナ禍での支援現場の声を聞くー 危機で試される在留外国人支援」をオンラインにて開催しました。
グローバルヘルス・ガバナンス研究会ポリシーブリーフ第17号(最終号)。武見綾子 WHOコンサルタント、東京大学特任研究員が、COVID-19対応を受けて世界規模で活発に展開されているグローバルヘルス分野の資金及びそのガバナンスのあり方に関する議論を整理しました。
グローバルヘルス・ガバナンス研究会ポリシーブリーフ第16号。武見綾子WHOコンサルタント、東京大学特任研究員が、UHCがGHSの実現に重要な役割を果たしていること、またその双方を架橋するいくつかの視点を概観しました。
グローバルヘルス・ガバナンス研究会ポリシーブリーフ第15号。坂元晴香 東京女子医科大学准教授@harukask1231が、エボラ及びコロナへの対応を踏まえ、健康危機管理に求められる資金のあり方を検討した。
グローバルヘルス・ガバナンス研究会ポリシーブリーフ第14号。勝間靖 NCGM iGHP研究科長、早稲田大学教授が、コロナへの対応を踏まえ、必須医薬品への国際的に公正なアクセスを実現するための論点を整理した。
◆お問い合わせ: [email protected]
公益財団法人 日本国際交流センター
〒107-0052
東京都港区赤坂1丁目1番12号 明産溜池ビル 7F
Tel.03-6277-7811 Fax.03-6277-6712
米国法人 日本国際交流センター (JCIE/USA)
475 Riverside Drive, Suite 731
New York, NY 10115 USA
Tel: +1 (212) 679-4130
日本語サイト https://www.jcie.or.jp/japan
グローバルサイト https://www.jcie.org